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個人消費が壊滅するだろうからディスカウント店は買い消費財企業は売り

不景気になると、人はお金を使わない方向で消費をするようになる。

節約志向の高まりだ。

通販を使い始めたり、ディスカウント店を利用する回数が増える。


ドイツのアルディやフランスのカルフール、ピカール(冷凍食品専門店)、アメリカのウォルマートなども、
そういう需要を集めて大きくなったチェーンだ。



もともと1人が100円の商品を買うとすれば、1つを88円にすれば2個買っていくという経営学上の発見を基にするのがディスカウントショップだ。

現在日本でも、ディスカウント店が増えており、九州エリアは福岡のドラッグストアコスモス、ドラッグモリ、MrMax(ミスターマックス)、トライアル、佐賀のダイレックス、鹿児島のニシムタ、何度もテレビに取り上げられて有名なA-Z、北陸地方のゲンキー、関東だとジェーソン、そして都市型メインのディスカウント店ドン・キホーテが有名だ。





しかし、まとめ買いに誘導すれば儲かるという経営学上の偉大な発見は、1つの前提が必要な脆弱な理論である。

その前提とは低額の安価な商品でなくては通用しないというものである。

具体的には衣類、食品、雑貨などである。

いくら安くてもガソリンを家に買いだめする人は少ない(危険である)し、車が15万円値引きになって気分が良くても2台目は買わない。また家(個人住宅)もそうである。

だからハウスメーカーや自動車産業は売り、ディスカウント店チェーンは買いである
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