実験ページ

このページは心理学の実験ページです
























協力ありがとうございました(^o^)

今回の実験は、一生懸命書いた記事と水着の画像、どっちがアフィリンクをおしてもらえるかという実験でした
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コルビュジェのチェアがかわいくて欲しい



なにこれ可愛いwwwwアマゾン見てたら急に欲しくなった

ほしい

ほしい

欲しい


物欲が止まらない(誰か止めて〜)




こんなので昼寝したらいい夢見れるんだろなぁ

コルビジェといえばLC2が有名だ、あの針金と四角アンド四角のあれ


誰もがおもいつきそうで、作らなかったLC2

コルビジェマジ天才




でもコルビジェの建設物って全部四角だね

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空手は弱い、ロシアの格闘技を習おう

男なら誰でも「強くなりたい」と一度は願ったことが有るはずだ

もちろん現実世界では、今や殺されそうになって相手のナイフをうばって逆に相手を刺し殺すと、
「過剰防衛」と言われてしまう時代だからなかなか格闘技の居場所はないが、
それでもやはり鍛えていると無用なトラブルを避けられる事が多い

アメリカの囚人がわざわざあんなに鍛えまくるのは、単に暇というより、ひとえに刑務所でナメられるのを防ぐためという理由がある

今回はロシアの近接戦闘術をフューチャーする




腕上げたら\(^o^)/オワタ 利き腕やられて終わりww



そしてこれ、顔面に切り込まれたら肩上げろパターン
まさに逆転の発想だ

そしてこれ、魔人ブウかなwwww



コーチが達人過ぎて、挑んでる人が笑ってしまっているwwww
なんつう強さだこのコーチwww


そして次がおすすめ最後の動画



なんこれ?強すぎだろwwwwこんな人に会ったら1km先からライフルで撃つしか勝ち目ないwww

街であったら5mくらい遠回りすべき相手だww

どんだけ鍛えればこの領域にたどり着けるんやwww

おまけは日本のゴールドジムだ



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解雇の金銭解決?まず労働市場の保護が先だろ?m9( ^w^) 自殺の増加消費低迷

日本で解雇を自由化するなら住宅市場のあり方と自動車販売台数の減少と質の低下、消費全般の減少と貯蓄の増加が考えられる

なぜならそうしなければ庶民は貧困化するからだ

まず考えたいのは住宅市場についてだ、現在日本人の50代以上の人たちは約75%以上「持家」に住んでいる
郊外の一軒屋、都市部のマンションなど、場所と構造は様々だが、結構多くの人が自宅を持っていることになる

解雇自由化がすでにあるアメリカでは約65%ほどの人が持ち家に住んでいる


で、でだ、まず解雇を自由化されたら間違いなく自殺者が増える、なぜなら日本では中年男性が今いる企業より良い企業に転職することが難しいので、解雇された時点で家を手放さなければならないが、日本の中古住宅市場はあまり発達していない、また、諸外国のようにインフレで自宅の価値が上がるということも無い、だから建てたときのローンよりかなり割安で物件を手放さざるをえない

そうなると残りの借金をどう返すかが問題だ、もちろん退職金がたくさんもらえる人はいいが、
少ない、あるいは「無い」人たちは返済能力を持っていない

なぜならその数千万円は「今の会社で働き続ける」ということを担保にお金を借りたので、クビになった時点でその担保はなくなったのだ

もし私が銀行経営者なら、解雇自由化された場合、ローンの相手が失業したら即座に家をなんとか高く売るように借り手に言うはずだ

だから、会社を解雇された中年男性の多くは家を失い退職金も失う

そうなると男性のプライドや家、お金を失った精神的なダメージで自殺率は高まり自殺者が増えると考えられる

また、手放された家も問題の種で、日本の新興住宅地に建てられた家の多くは「買った人」の妥協で建てられた為、
「立地」の価値がある物件が少ない

つまり土地の価値が恐ろしく低いのだ、なぜならバブル以降開発された住宅地の多くは、
田んぼを埋めたり、山を切り崩して造成されたため、本来ならあまり人が住みたい環境ではない場所であることが多い、
また、市街地からも遠い場合も多く、人口減少で近隣の唯一のスーパーマーケットが潰れるor撤退すると「フードデザート(住民が食品を買える場所が無いエリア)」になってしまう可能性すら有る

だからこれは新たな銀行の不良債権問題になると考えられる、新たな買い手を探さなくてはいけないからだ


しかも、いつクビや転勤になるかわからず、法的にも保護されない人たちは家を買わなくなる

今でさえ、転勤を断ると解雇されるという「憲法違反」の最高裁判例があるというのに、
労働者の権利がさらに弱体化する

それならもはや家を買う人は大幅に減少するはずだ

家を買ったら転勤させるとかいうクソ慣例が日本には有るのが問題だ


SUUMOジャーナルより引用
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「マイホームを買ったとたんに転勤の辞令が出た……」。そんな話を聞いたことはありませんか。実はまさに、そんな経験をした友人夫妻がいます。そのとき夫は、妻は、住宅ローンはどうしたのか、実体験を聞いてみました。
Oさん夫妻が、都内近郊の駅徒歩約10分という新築マンションを購入したのは2007年12月のこと。おりしも妻が妊娠、年末には転居して翌08年1月の新年は新居で迎えて、子育てをはじめる予定……だったのが、なんと契約直後に辞令が出て、大阪に転勤することに。
住んでいた賃貸マンションはすでに解約手続きをしており、かといって入居予定だった新築マンションで生活するわけにもいかず、大阪の住まいが確保できるまでは、お互いの実家や出張先のホテル、果ては夫が車上で生活(!)することもあったとか。聞いているだけでもめまぐるしい……。
「当時、妊娠8カ月で出産を控えていたので、出産準備と大阪のマンションの契約、引越のトリプル同時進行で、本当にまいった……」と話してくれた妻。結局、夫が大阪で生活を先にスタートさせ、妻は実家近くの病院で出産、落ち着いてから合流することに。現在は、大阪の賃貸マンションで生活、親子3人、穏やかな日々を送っています。
 
 また、肝心(?)の購入した新築マンションは、会社に借り上げてもらい、家賃収入として月々13万円が支給されているのだそう。ただし、住宅ローン(毎月11万円)と管理費と修繕積立金(あわせて毎月2万7000円)を払っているので、完全な赤字。さらに追い打ちをかけるのが税金で、固定資産税9万円弱(年額)を支払わなくてはならず、これが結構な負担だとか。
ちなみに今もっとも怖いのは、来年の固定資産税とのこと。それもそのはず、今年で税金の軽減措置期間(3年)が終了してしまうため、来年はほぼ倍額にアップするよ、とさんざん友人から脅されているそう。うーん、悩ましい……。
 そしてOさんが悔しいというのが、住宅ローン控除の適用が受けられないこと。住宅ローン控除は、購入した家に自分たちが住んでいないと適用されないのです。
ちなみに、転勤になるとまったく利用できないのではなく、転勤を終えて購入したマンションに戻って生活しはじめると、住宅ローン控除は利用できます(転勤時に各種手続き、戻ったあとで確定申告が必要)。
最後に、首都圏に戻り、購入したマンションで生活する予定を聞いたところ、「今のところなさそう」だとか。社会は厳しいですね……。
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おそらく借家暮らしの人が増えると考えて良い


当然だが新築の購入の減少は家具・インテリア・家電製品の消費の減少をもたらす

なぜなら借家と持ち家では壁紙や床板、断熱材を見ても質が全然違う(だから借家は寒い)

だから借家が増えると日本人の暮らしは貧しくなる

とくに家電製品は影響を受ける、2LDK3LDKの部屋ではマッサージチェアやホームシアターは設置しにくい



☆また、自動車関連も低迷する

なぜならいつ解雇されるかわからないのに家族向けのエルグランドやオデッセイ、ミニバンなどは買えないからだ、
高すぎる

いつ手放すかわからないのに高い車にお金をかける人はいない

今は日本が貧困化が進んだとは言え、家族が増えればミニバンやエルグランドなどを買う家族は多い、
だけど解雇自由化になればまず車の買い替え頻度がさらに伸びて、次に中古車に流れ、最後には軽自動車で
家族4人がお出かけするようになる

そうなれば日本が世界に冠たる自動車産業は本拠地である日本国内での販売台数が減少し、1台あたりの単価も落ち、
海外勢に対して不利になる

なぜならドイツ車はドイツ人の厳しい要求に合わせるために進化してきたのであって、
日本人が「軽でいいや」となれば日本車の進化は止まる



最後には日本人はみんな原付や電動自転車で移動するようになるかもしれないwwww

もちろん自動車関連企業は軒並み日本国内での販売減少分売上高を失うし、規模の経済も失う

なぜなら軽自動車は基本的に日本国内でしか売れないからだ

こうして数少ない優良産業である自動車産業も日本は失う

さらに自動車が売れなければ地方での生活に影響を及ぼす、なぜなら自動車で移動して買い物や観光、旅行に来る人が減り、電車で行ける範囲、バスで行ける範囲しか、観光客がこなくなるからだ

そしてそれらの観光地や地方都市の多くは自民党の支持基盤という皮肉だwww

さらに消費は鈍ると考えて良い、日本では失業は罪なので、失業対策がほとんどされていない

パワハラで退職しても3ヶ月待たないと失業保険が貰えないほどだ

その為、失業者は生きるためにまたブラック企業で働かざるを得ない

だから日本の賃金は上がらないわけだ

で、当然失業に備えみんな数百万円を貯めることから始めるだろう、つまり「生き残る」為にだ
当然基礎的な食料品は安いものを選ぶようになるし、衣料品の購入も減る、つまり経済の停滞そのものだな

そうなると日本国内のお金の流通速度が遅くなり、経済活動の規模が小さくなる(つまり不景気)


解雇自由化されると逆に企業収益は悪化すると考えられる



では、最後に解雇自由化のメリットをあげよう

メリット:邪魔者は排除できるところ

・解雇自由化のメリットは役に立たない社員、あるいは賃金に見合わない社員を手切れ金でクビにできるところにある、当然のことながら経営に異を唱えるものは当然クビだ
・例えばサービス残業の支払いを求めてくる社員は当然クビ、クビにしてから裁判で長期間争えば、裁判費用を捻出できない「元社員」はそのうち「和解」を求めてくる
・それから年寄りも全員クビ、大体現代社会で50代なんて雇う理由が見つからない「経験?」経験より、
30代40代の社員を酷使したほうが儲かる、大体年寄りは口うるさくてしょうがない
・やかましい女もクビ、女は権利ばかり求めてくるから邪魔くさい、妊娠?出産?知った事かwwお前が勝手にアホ旦那と作ったガキなど会社の営利活動にはクソの役に持たない、だから妊娠したらクビww
・ガンになった?なら役立たずだな、仕事は今月いっぱいでクビな、お大事に〜
・組合を作った?この社会主義者め、お前はクビだ!、代わりの奴らはすでに雇った



これは全て解雇先進国アメリカで実際に起きた解雇理由である
ウォルマートやUSスチールなど、実際の事件である
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下雨来了 雨降ってきた

小雨が降ってきた、九州はココ最近ずっと天気が良くて晴天続きだった、そのため、
私が手入れしてきた家庭菜園の土はカラカラに乾いて校庭の砂みたいになっていたので、水やりが毎日大変だった

なんせスコップで掘ると5センチ下までカラカラなのだ

だから水やりが欠かせない

当たり前だが生物には水が欠かせない

世の中には水代わりにビールを飲む人がいるが少なくとも私が育てている枝豆とトウモロコシはそうじゃないww

だから水やりが欠かせない
平成29年4月21日午前1時36分

しかも大きくなってくると今度は周りに土を盛ってやらないと強風に揺らされて、根っこが切れたり、倒れたりする
いつも思うのだが野生のとうもろこしってこんな貧弱なん?
野生だと誰が土盛ってくれるの?と、思うのだが、まあ農作物として改良され続けたらこうなるのも仕方がないのか?

何ていうか風に弱すぎるぞゴールドラッシュ(とうもろこしの品種の名前)よ!


てかゴールドラッシュて良い名前だと思いません?

何ていうか儲かりそう(売りもんでは無いけどww)

素敵な名前だと思う

植物のすごいところは、たったひと粒の種からその百倍以上のコーンが取れるとこ
これって考えるとホント素敵(乙女風に)


水撒かなくていいと考えると雨もたまにはいいものだ

ちなみに中国語では种(種)と書いて植えると言う意味で、植だと育てると言う意味になる(ややこしいね(^ν^))


だから種子は「植える物」という意味で、植物は「育てるもの」という意味になる
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テクノロジー株を利食うべきか?悩んでる(´・ω・`)

株の本には、市場全体を見ろと書いてある

テクニカル分析についてのほとんどの本がそうだ

アメリカ株ならダウ平均、S&P500,そしてナスダック指数(NASDAQ100か総合指数)

問題は個別株はそれぞれ違う値動きをすることだ、
同じ強気相場の中で、同じ業種であってもそうだ

2つとして「同じ」会社はないので株式は常に不二(二つと無い)であるといえる

だから利食いは難しい、私が「株式は永久保有!」といえるほどアホだったら良かったのだが、
これまでの景気循環から学んだことは「株式の下落は自分の金銭面、精神面にダメージを与える」というものなので、
わたしは適切に利食いたい

よく、株を買うことは「結婚と同じ」というが、そもそもアメリカ人は現実での結婚すらよく離婚する

●アメリカ
婚姻率:6.8 離婚率:3.60 約2組に1組

●日本
婚姻率:5.2 離婚率:1.77   約3組に1組


だから株を買ったくらいで「永久」の誓いを立てるというのは早計で、チューしたら結婚という中学生のような発想と言わざるを得ない

株式取引にあるのは「金銭関係」であり「愛」でも「性欲」でもない

今現在私は、鉱業株は今現在まだ「割安」だと考えているのだけれど、景気後退が始まれば元も子もない

さらに上がらないってことは「原因が有る」ってことだ、じゃなきゃとっくの昔に誰かが買ってる

私の判断では鉱業株については今現在は弱気だ、なぜなら出来高が増えておらず、株主の入れ替わりが起きていない、
上昇過程では出来高が必要で、既存の株主から新規の株主が株式を買い取っていく過程で、株価が上昇する

つまり出来高が少なく、株価も上がらないなら「そもそもだれも注目していない」ということだ

運輸株については強気だ、CSX、UNPなどいずれも上昇トレンドだ、ただし気をつけなくてはいけないのは、
CNI(カナディアンナショナル)で、カナダ経済の影響を受けるということを忘れてはいけない
私たちはついついカナダをアメリカ合衆国の一部、弟、北部地区みたいに考えるが、カナダはれっきとした「独立国」である

運輸株はわかりやすいトレンドを形成しているが下げ始めたらすぐ売らないと、次の好景気の天井まで、含み損を抱えて過ごすハメになる、なぜなら「運輸株は景気循環とともにある」からだ、ジェダイの騎士が「フォースとともに」あるように

実際、中国の運輸企業の株価はリーマンショック直前がピークでそれを越えられない企業が多い、興味がある方はCOSCOやシノトランスなどのチャートを見て欲しい


エリオット波動的には強気相場の後期であると私は考えているが、よくわからんwwww
実際、ブルームバーグのニュースを見ていると、相場の転換を予測して失敗したファンドマネージャーや、
ヘッジファンドの運用者が時々出てくる

だからそれが「When」なのかさえ当てられれば大儲けだwwww(それが難しい(´・ω・`)m)



そしてテクノロジー株についてはかなりベータ値とPERが高いので、タイミングを計って売るしか無い、
つまりサポートラインを抜けたら売る、これしかない


PERは株価を1株利益(EPS)で割ったものだが、これが低ければいいというのは間違いで、
PERが高いほど「期待されてる」ということを意味している

だからPERが高い(割高)株ほど、実は市場から注目されているとも言えるのだ、
だから下げ始めたときの値動きも荒い、だからテクノロジー株は難しい


利食うべきか持つべきか…


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URRE:Uranium Resources Incに期待するアホな皆さん ウランに期待するおばかさん

Uranium Resources Inc.は買か?それとも買いじゃないか?


単刀直入に答えから言おう「答えはノー、今すぐ手放せ」だ

なんせティッカーシンボルが良くないローマ字で入力すると「うっれ」と出て来る、つまり「売れ」だ

2chでは、専用スレが立つくらい何故か人気だが、何でこんなに人気なのか正直不明だ

絶望的なことを言うとURREは社員が33人しかいない

さらに時価総額が3500万円前後しか無い(ドル円の変化次第だが)


さらに絶望的なことを言うと、公式HPのリンクがところどころ「404 not found」状態でリンクが切れている

これでどうして上場を維持できているのかは正直不明だwww

Board of DIrectorsつまり取締役会のリンクすらリンク切れ


や、やばくね?

URRE本社2017年5月30日

さらに本社がこれ↑「え、スクラップヤードかな?」「資材置き場かな?」(´・ω・`)


ウラン価格が上昇するとしても、こんなコロラド州の田舎にある時価総額3500万円前後のオンボロ会社がどうやって
10ドル以上に持ち直せるとおもったの?
URRE本社2017年5月30日午後10時7分


2017年5月30日ウラン価格
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自衛隊の海外派兵はそもそも「税金の無駄遣い」ではないのか?

自衛隊が派遣先の南スーダンから先日帰ってきたが、今回も幸いにも「誰も」殺さずに、
そして「誰も」殺されずに帰ってきた

これは軍事的に見ていいことなのだろうか、悪いことなのだろうか、今回は考えてみる

注意点としては私は以前ネトウヨに傾いていたミリオタだが、今は左翼に振れているということを意識して読んで欲しい、
また、基本は拝金主義であり、民主主義者で自由主義者という点を上げておこう


南スーダン2017年5月30日

1,誰も殺さなかったことは良かったのか?

まずこれである、自衛隊にかぎらず軍事組織が他の会社組織や互助組織、NPOと違うのは武装している所だ、
そしてその武装している理由は紛れもなく「敵対者を殺すため」である

「敵対者」を殺すことこそ軍事組織の存在理由にほかならず「自衛」や「防衛」などは結局「殺害」にすぎない

そして世界中の国々で通常禁止されている「殺人」が軍事組織にのみ許可されているのは、
「交戦権」によるものである

だから、必ず軍事組織を動かすときには「誰が敵なのか?」もしくは「何がしたいの?」かを、
しっかり決めてから動かさないと法的な正当性が得られない

と、言うことは大義名分が必要なわけだ

で、そもそも今回の南スーダン派遣は「無意味」だったんじゃないかと私は考えている

政府の説明によれば自衛隊は「道路の敷設」「インフラの整備」が目的だったそうだが、
そもそも政情が安定していないのに道路を整備する意味がわからない

南スーダンは現在でも反政府軍が存在しており、内戦下にある

もし反政府軍が進撃してきたら自衛隊の敷設した道路はたちまち戦火に巻き込まれ砲撃や爆弾でズタズタにされてしまう

そして、内戦中の政府が自衛隊が作るような道路を適時に補修して使うとも思えず、
自衛隊が作ったときが「路面状態のピーク」で、あとは荒れるに任されるだけだろう

そもそも内戦下なら道路に敷く材料より砲弾や銃弾を買わないと行けないのがアフリカだ


これなら内戦が集結してから支援したほうが良かったのではないだろうか?
終結後なら南スーダン人を雇って作業させられるので自衛隊は現場監督だけで良い

また、自民党や安倍総理は完全に無視しているが「南スーダン反政府軍は日本を敵だと認識している」このことを忘れては行けない


なぜなら自衛隊(日本国)は南スーダンの「政府」を支援したわけで反政府軍にとっては敵の支援者である

もし今後反政府軍が南スーダンの覇権を取れば、日本は南スーダン新政府に明らかに「嫌われて」しまう

なぜなら「敵の味方」だったからだ

南スーダン人は日本を攻撃できないだろうが敵は増える

この事を自民は理解していない

だから「お金を払って敵を作った」ようなものだ

だから今回の派遣は大義名分がなく、政治リスクは高かった


また、もし今後戦闘任務で自衛隊を派遣するなら「誰か」を殺さずに帰還することは許されない、
なぜなら戦闘任務で派遣されるということは「殺すため」に派遣されるので、そいつを殺すまでは帰還してはいけない
また、「誰も殺さない」のであればそもそも何をするべきかすらわかっていないのだから、派遣するべきではない


2、誰も殺されなかったのは良かったのか?

今回は施設部隊なので前線から遠かったが、今後の支援は戦闘任務であるなら「誰も殺されない」というのも問題である
確かに誰も死なないのは大事なことに見えるが、逆に「危険エリア」から遠いということを示唆する

だから、誰も死なないような場所に戦闘部隊を派遣するなら「行かないほうがマシ」なのだ

なぜならそこはただの「安定地域」だからだ

また、下手に安全なエリアに戦闘部隊を派遣すると「楽勝」「自衛隊強い」と国民が勘違いして、
戦争について簡単に考えてしまうような人たちが増えるおそれがある

そうなると日本の戦争へのハードルは下がる、この事がデメリットだ


3,税金の無駄遣いが多いんじゃないか?

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南スーダン派遣部隊の任務と規模
道路等のインフラ整備等を行う陸上自衛隊施設部隊(最大330名)
上記部隊の活動を支援するため、支援調整所を設け、国連、現地政府機関等との調整を行う陸上自衛隊の部隊(最大40名)
上記の陸上自衛隊員からなる2部隊のための輸送及び補給の業務を行う海上自衛隊の部隊(170名)
上記の陸上自衛隊員からなる2部隊のための人員・物資等の空輸及び空輸を行う航空機の整備を行う部隊(170名)
なお、派遣部隊の隊長は現地支援調整所の所長(1佐)が就任し、別に派遣部隊の指揮官として施設隊の長(2佐)が就任する。
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なんで現地で活動する330人ほどの為にこんなに支援部隊が必要なのだろう?


あなたがミリオタなら「は?兵站だろ」と言うかもしれない、その通りだ
しかし問題なのは、たった330人の為にこれほど支援部隊がいるという事実だ

まず給与面から言うと、自衛隊員は特別なことをさせると手当がつく「オプション料金」制度を取っている


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・落下傘降下作業手当
  (作業1回につき6,650~12,600円)※例外あり
・駐留軍関係業務手当
  (1日につき650円)
・南極手当
  (1日につき4,100円を超えない額)
・夜間看護等手当
  (1,620円~6,800円)※細かな分類がある
・除雪手当
  (1日につき450円~300円)
・死体処理手当
  (1日につき3,200円を超えない額)
・災害派遣等手当
  (1日につき1,620円又は3,240円)
・対空警戒対処等手当
  (1日につき560円又は1,100円)※例外あり
・夜間特殊業務手当
  (1回につき490円又は730円、1,100円)
・航空管制手当
  (1日につき770円を超えない額)
・国際緊急援助等手当
  (1日につき4,000円又は7,500円)※例外あり
・海上警備等手当
  (1日につき4,000円又は7,700円、2000円)※例外あり
・分べん取扱手当
  (1件につき10,000円)
・感染症看護等手当
  (1日つき290円)
・小笠原手当
  (1日につき3,860円又は5,510円を超えない額)
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南スーダンで道路整備などに当たる隊員には、「国際平和協力手当」として1日1万6000円を支給されていた

だから極端な話国民のためには「何もしない」ことこそ最善の策なのだ(もちろん必要な訓練はすべきだ)



そしてこのブログの読者の賢明な皆さんならもうおわかりだろうが

結局、自衛隊を派遣するならコスト以上の結果が得られないならそもそも派遣するべきでないということがわかるはずだ
現状にそぐわず、大義名分の無い派遣はお金と苦労の無駄になる可能性が高く、敵を作る可能性すらある

よく考えて派遣しなくてはいけない、さもないと「しないほうがマシ」になってしまう


そして、最後に言いたいのは海外派遣が自国の防備の弱体化を招いているという考えだ

なぜなら、本来自衛隊の任務は日本の防衛であり、ただそれだけが任務のはずだ

その組織を日本から2万キロの遠くに派遣するというのがそもそも日本の納税者に対しての責任を放棄していると考えられる

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俺の弟まで吸ってんだからこりゃすごい 電子タバコ



弟は喫煙者でフィリップモリスのメンソールを以前から吸っていたのだが、
去年くらいから電子タバコに手を出していた

ブログ村のアメリカ株のブログ記事でも電子タバコの凄さについて触れた記事をいくつか読んだけど、
一時的なものではなくなったというのは正直驚きだ


と、言うのも私がもともと喫煙者「だった」から

というのが大きい

なぜなら喫煙者は「火」を使う方を選び続けると考えていたから、電子タバコは所詮「テレビデオ」や「ハイブリッド車」のような、中途半端なもので終わると思っていたからだ

そこを見誤っていたことは認める

実際、私以外の喫煙者を見ていると彼らは「火をつける」という行為になんかしら儀式的なものを見出していたように見えた
実際、ジッポーライターやオイルライター、ターボライター、そしてタバコケースなどに喫煙者はこだわりを見せることが多い
火をつけるだけならコンビニで売っているBICの100円ライターでいいにも関わらずだ


↑これがBICの使い捨てライター


↑こっちがジッポーのオイルライター

実際、2chやネット上にはジッポーやターボライターなどについてのブログや販売ページはたくさんある

上の商品はテネシーウイスキー(テネシー人はこう呼ばれたがる)のジャックダニエルの模様入りだが、
他にも骸骨や♡、キャラクターやタバコの模様を彫り込んだりプリントしたジッポーはある意味コレクターアイテムにすらなっているといえる

上で、BICの100円ライターでいいじゃんと書いたが、実際、私も着火にはこだわりがあり、ライターよりもマッチの方がいい香りがすると考えてマッチを常用していた(黒柳さんは関係ない)

また、灰皿にしてもそうで、飲み干した缶コーヒーの缶に始まり、金属製、樹脂製、そして大きなガラス製まで、
これもまた「こだわりアイテム」として、コレクションする人が多い商品になっている



大体、以前はほとんどの車に「灰皿」が装着されていたことを考えると
いかにタバコ文化が「当然のもの」として扱われていたかわかる

今は確かないはずだが、JR九州の通勤時間の列車にも「喫煙車」が組み込まれていたのを覚えている
私の弟まで電子タバコを吸っているんだからもうこの流れは止まりそうもない

タバコを取り出し口に咥え、火をつけるという行為もそれこそジャングルの原住民たちが棒と板切れで火を熾すような
「古いやり方」になってしまうんだろう


実際タバコ会社の大手フィリップモリスも従来型のタバコは販売終了をほのめかしている

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電気加熱式たばこの販売を伸ばしている「フィリップ モリス ジャパン」は、将来的に従来型の紙巻きたばこの販売から撤退する方針を明らかにしました。

 受動喫煙対策を強化する法改正を巡り、厚生労働省は、従来の紙巻きたばこに加えて電気加熱式たばこも現時点では規制の対象とする案を示しています。これについて「フィリップ モリス ジャパン」のポール・ライリー社長は、加熱式たばこについて規制対象から外してほしいとは明言しなかったものの、自社の研究で有害性成分を大幅に低減することができているとして、紙巻きたばことは異なるルールを作ってほしいと訴えました。「フィリップ モリス ジャパン」は、加熱式たばこを去年4月以来、全国で300万台以上販売しています。販売台数が急速に伸びていることからライリー社長は、将来的に従来型の紙巻きたばこの販売から撤退すると明言しました。
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そして乗用車の新車からも特区の昔に灰皿は剥ぎ取られてしまった

もはやガソリンスタンドは匂い玉のビーズを交換補充する必要もないわけだwwww

私自身は電子タバコになんの感慨も無かったが、世の中の流れがそうあるなら変化は必定だ、
恐竜は白亜紀当時最強だったが鳥に姿を変えて今でも繁栄している

もし、電子タバコ意外のタバコが淘汰されるとしても、新しい消費者を取り込むことで、
電子タバコの市場規模は膨張していくと考えられる




もし株を買うならいずれにしてもトレンドに乗ることが大事で、過去は重要ではない、
電子タバコの将来はBATの社長にもPMの社長にも、RAIの社長にも、そしてJTの社長にもよくわからない
不確定要素の多いものだからだ

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