<米国株テクニカル分析>ソシアルアドバンテージ 香港株、米国株、運輸株、エリオット波動、乃木坂、北野日奈子、九州のブログ

ウォッチリストが真っ赤だ

やばい、ウォッチリストが真っ赤だw

皆さんはウォッチリストを使用しているだろうか?ウォッチリストはネットのサービスで興味のある株式を登録しておいて備忘録的に使えたり、ポートフォリオを登録してリアルタイムのポートフォリオの総額を計算できる、ブルームバーグやマーケットウォッチ、ロイター、それから証券会社などが提供している

どんどん放り込んでチャートや業績を確認しながら買いのタイミングを図ることに使える

そして面白いことに各人のポートフォリオやウォッチリストは、各人の個性を反映する

私であれば資源株(石油・銅・石炭)や運輸株(鉄道・航空)そしてハイテク株を含んでおり、
食品株や日用品を含んでいない

このウォッチリストはある意味その人の特異な業種といえるだろう

そして、今回のように、ポートフォリオが真っ赤になるということは「自分には不利な相場環境」といって差し支えない

何しろ気に入ったから登録した株式グループの多くがマイナスになるような日が2度3度あれば異常を疑わないほうがおかしいといえるのだ

1度ならまぐれ2回ならあら不思議、3回めなら必然だ

私は現在の相場環境に不安を感じる

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新年を迎える前にポートフォリオを見直そう

新年を迎える前にポートフォリオを見直そう!
アシナガバチ2017年7月26日

なんでポートフォリオを見直さないといけないかといえば「新年は人々の気持ちを変える」からだ

つまり、2017年の次の2018年は単純に2018年の続きと考えてはいけないという事だ

これはみじかなニュースで例えれば「日本人が西暦xxxx年に絶滅する!」というものだ

この乱暴な推測は現在の人口の推移に乱暴に延長線を引いて導き出したものでその多くは統計的に無価値だ

来年は戌年だから〜とかいいアノマリーを単純に妄信せずに現実に従うべきだ

すでに株価も失業率も危険な状態だ

上がり過ぎれば落ちる

備えるに越したことはない

保有銘柄について再確認すべきだ

基軸通貨すら理解していない高橋洋一

高橋洋一といえば日本を代表する時計泥棒、そして財務省の元官僚で、経済コメンテーターとして知られている

今回は少し古い記事なのだが、高橋洋一氏の間違った経済観念についてみてほしい

1人当たりGDP低下の理由 誤解を招くドル建ての比較

内閣府は2014年の国民1人当たり名目国内総生産(GDP)が3万6200ドルになったと発表した。
2016.01.07
 これは、前年比6%の減少で、経済協力開発機構(OECD)の34カ国中20位となり、さかのぼることができる1970年までの45年間で過去最低の順位だった。

 まず、ドル建ての1人当たり名目GDPについて、日本の1970年以降の順位を確認しておこう。高度成長期に順位を上げ、バブル期あたりには世界最高ランクだった。

 90年代は過去の遺産でかろうじて高順位を維持していたが、2000年代に入ると、順位を下げるようになった。その理由は、バブル期以降、円建ての名目GDPがほぼ横ばいとなってきたからだ。これは世界の先進国の中でも極めて珍しいことだが、日本だけ経済成長しないため、順位を下げたのだ。

 その中で、少し円安になると名目成長してもドル建てでは伸びない。一方、円高になると成長しないため、ドル建ての伸びも抑えられる。このため、日本の順位は低迷したままになる。

 民主党政権時代と安倍晋三政権を比べて、ドル建ての1人当たりGDPで民主党時代の方が良かったというのは、まったく意味がない。なにしろ、日本人は円で生活しており、1人当たりの円建て名目GDPは安倍政権の方が高い。安倍政権の方が民主党時代より経済パフォーマンスがいいのは、失業率などの雇用指標をみても明らかだ。




民主党政権時代と安倍晋三政権を比べて、ドル建ての1人当たりGDPで民主党時代の方が良かったというのは、まったく意味がない。なにしろ、日本人は円で生活しており、1人当たりの円建て名目GDPは安倍政権の方が高い。安倍政権の方が民主党時代より経済パフォーマンスがいいのは、失業率などの雇用指標をみても明らかだ。

どうやら基軸通貨すら理解していないようだ

なぜなら、石油や穀物はドル建てで取引されているからだ

代表的な指標である、WTI(ウエストテキサスインターミディエイト)だけでなく北海ブレント(北海ブレント(ブレント原油)は、「ロンドン原油」とも呼ばれ、英領の北海油田で生産される軽質低硫黄の原油(WTIに似た軽質油)のことをいいます。また、北海油田とは、英国領海とノルウェー領海にまたがる大油田で、その主な消費地はヨーロッパ(欧州)となっています。)もドル建てで取引されている

サウジアラビアやクウェートも自国通貨のリヤルではなくアメリカドルでの受け取りを望んでいる

だから、長い間アメリカの銀行はサウジアラビアのアメリカ国内の預金の資金を運用することも大きな収益源となっていた

穀物も同様で日本人はアメリカの穀物や肉類を購入して食べている

と、いうことはもうお分かりのように「ドル建てで日本円は強いほどいい」というのが正しいのだ

日本円で日本人は貯蓄しているから円高に進むほどドル換算で儲かるわけだ

円高で日本国民がいた時期は間違いなく日本国民にはチャンスタイムだったのだ

だから「ドル建ての1人当たりGDPで民主党時代の方が良かったというのは、まったく意味がない。なにしろ、日本人は円で生活しており、1人当たりの円建て名目GDPは安倍政権の方が高い。安倍政権の方が民主党時代より経済パフォーマンスがいいのは、失業率などの雇用指標をみても明らかだ。」というのはバカな理屈にほかならない

その証拠に、円安政策を自民党がとれば食品の内容量は減った

カントリーマームは小さくなったし、明治おいしい牛乳は1Lから900mlになり、明治乳業曰く「一割軽くなった」当たり前やwww

セブンイレブンのパンが小さくなったし、ネスカフェの内容量も減った

これ全部安倍のせいに他ならない

円建てGDPはコントロールできる指標だが、実質購買力は国民の生活に直結しているもので、むやみに動かされたら困る

なのに、安倍政権は国内の輸出企業に配慮して円安政策をとり、国民から「富」を奪ったのだ実に犯罪的だ

本来なら円高になったなら日本国民が海外製品を買えばいいだけなのに、それをさせずに単に金融緩和で円安にしたのだ

それを「望ましい」と考えている高橋洋一は経済を知らないといえる



金融緩和して円安に=私のお金の価値を毀損してえええ

金融緩和論者はこう言っていることに他ならない自分のお金を目減りさしてもいいと思っている愚か者たちなのだ

私は上念司とか崇拝している奴を見ると「頭おかしいのか?」本気でかわいそうになる

結局通貨は2つの国の間で貿易が偏っている限り片方へ向かい続けるので一時的に通貨安になったそう喜んでも浅はかでしかないのだ

だから日本は本来なら二国間通貨のバランスに左右されないようなデファクトスタンダードの技術や特許やブランドによって収益を上げるような経済モデルを作らなくてはいけないのだ

上念司や高橋洋一が言っているのは20世紀の経済学であって現在に即していない

後は悪いニュースだけ必要なのはそれだけだ

米家計の借金、最高に 学費・車・カードのローン膨張
焦げ付き増なら景気に悪影響
2017/5/24 22:18 [有料会員限定]
 【ワシントン=平野麻理子、シカゴ=野毛洋子】米国の家計の借金が12兆7300億ドル(約1410兆円)に達し、金融危機時の最高水準を更新した。「主役」は危機時に問題となった住宅ローンではなく、学生ローン、自動車ローン、クレジットカードローンの3つ。負担の重さから足元でそれぞれ延滞率が上昇しており、好調な米経済を失速させるリスクをはらむ。


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好調なアメリカ経済にダメージを与えるものはなんだろうか?

それを考えることが次の暴落のタイミングを当てるヒントになる

私は材料が必要だと考えている、私は今の段階を強気相場の最後の方だと考えているのだけれどもやはり株価は下落させるのにもあげるのにも材料が必要だ

2017年第3四半期の段階でアメリカの個人の借り入れ総額は2008年のリーマンショックの時期を追い越そうとする勢いだ

アメリカのヘッジファンドの創業者レイダリオによると経済は負債と消費の増加によって規模を拡大していくそうだ

私はエリオットの波動分析を用いているのだけれども、私は使いこなせていないのが原因なんだろうけれどもアメリカ株の天井を見極めるのは波動分析だけでは難しいようだ

経済活動が収縮するのはどんな時だろうかと考えてみたときに企業活動の減速が考えられる

つまり個人消費の低迷によって企業が予測していた経済活動が実際には思った通りにならず在庫が増えたり設備が余剰になったり企業経営者の思った通りにいかず売り上げが低迷してしまうと言うような状況だ

アメリカ人は消費の多くを負債に頼っている

なぜならアメリカ人はあまり貯金をしない

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69%が約10万円の貯金すらないと回答 貯金をしないアメリカ人に衝撃

個人の資産運用を円滑に進めるために金融関係のニュースや情報をネットで発信する「Go Banking Rates」が、アメリカ人7000人を対象に貯金額についてのアンケート調査を行った。その結果、69%が1000ドル(約10万円)の貯金すらないと答えており、アメリカ人は貯金が苦手という姿が改めて浮き彫りとなった。

「Go Banking Rates」がアメリカ人の成人7000人を対象に「銀行にどれだけ貯金がありますか」という調査を行ったところ、34%は貯金額がゼロ、69%が1000ドル(約10万円)の貯金もないと回答し、貯蓄好きと言われる日本人からみると衝撃的な結果となっている。ちなみに昨年5000人に行った同じ調査では、28%が貯金額ゼロ、62%が1000ドル以下と答えており、貯金をしないアメリカ人が増加していることがわかる。

さらに貯金額が4999ドル(約52万円)以下のアメリカ人は全体の80%にも上り、緊急事態が起こったときに費用が工面できないといった状況に陥ることは容易に想像できる。
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だからアメリカ経済は個人の消費が一定を超えて借金ができないような段階になることで不景気が始まる
そこから個人は借入金を返済し始める

アメリカでも個人の借金の中で大きなものは2つそれは持ち家と自動車だ

アメリカでは借家が少ないもしくはほとんどない地域も多いので持ち家を持つ事は珍しくないまた、公共交通機関が発達していないアメリカでは自動車がなければ職場にたどり着くことができない

だから両方必要なのだ

住宅の在庫は次のような時に増える
・住宅開発業者が新しい住宅地を開発する
・個人が引越しのために家を手放す
・家主が死亡する

日本と違いアメリカでは1つのデザインの家を数10軒並んで建てられる事は珍しくない

日本でも借家で 4軒とか6軒とか同じデザインの一軒家が並んでいるのを見たことがあると思うがそれの規模が大きい番だと思ってもらえればいい

だからアメリカの家はとても安い

日本の家は耐震性がとか理由をつける人もいるが結局コストを考えて安く作れるように家を作っているのはアメリカの住宅開発なのだ

住宅供給は上記の3つのような理由で市場に出てくる

一方住宅を手に入れたい人はどのような理由で増えるだろうか?
・親元から独立する
・ この地域に引っ越す
・離婚して新しい家が必要になる


親の家から子供が離れるのは独り立ちと言うもので進学や就職の時に発生する需要だ
そしてその次の引っ越してくるというのは転勤する人の需要だ
最後の離婚は 家族が別れ別れになると言う状況の代表例だ

以上が主な住宅需要の発生だ

2008年のアメリカの就業者の人数は約 1億4,600万人
2016年のアメリカの就業者の人数は約 1億5,360万人


2008年9月のリーマンショック前後からの、アメリカの平均年収の推移です。
  2006年  567万円
  2007年  574万円
  2008年  554万円
  2009年  550万円
  2010年  536万円
  2011年  528万円
  2012年  527万円
  2013年  529万円
  2014年  537万円
  2015年  565万円


これを見る限りアメリカ人はまだまだ借金しても大丈夫な気がするしかし私は別の指標にも注意を払っている


それはは失業率だ失業率が改善することを私たちは無意識に喜んでいるなぜなら無職の人が減るからしかし逆に考えると全ての人が働くと生産性の上がった現代社会ではデフレになる

なぜならくわ思って田畑を耕していた江戸時代と違って現代の人たちはトラクターやコンバインを乗り回しているさらに算盤でローソクの明かりの下で帳簿をつけていた明治時代と違ってLEDのライトの下でパソコンで帳簿をつけることができる

今の時代私たちの生産性が高すぎるのだ

例えばそば打ちにしたってそうだ昔のそばは石臼でゆっくりゆっくり蕎麦の実を上から投入して粉にしていた
しかし現代ではなんと石臼を回してくれる機械があるのだw

失業率が下がると今度は不景気が始まるサインになる

現在のアメリカ合衆国の失業率は2008年の段階と似ている同じ位の水準になっている

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6月米雇用者数:22.2万人増、失業率4.4%に上昇-賃金の伸び低調
Patricia Laya
2017年7月7日 23:16 JST
6月の米労働市場では雇用者数が増加の勢いを増したものの、賃金の伸びは市場予想に届かなかった。
  米労働省の7日発表によると、6月の非農業部門雇用者数(事業所調査、季節調整済み)は前月比22万2000人増加。ブルームバーグがまとめたエコノミスト予想の中央値は17万8000人増だった。前月は15万2000人増(改定値)。4月と5月は合わせて4万7000人の上方修正となった。



アメリカ経済はかなり危険な段階に近づいていると私は考える

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国を跨げない企業は成長の限界に達すると投資する価値が無くなる

国債の利回りが全ての投資の基本になる

と読んだことはないだろうか?

事実上「無リスク」である国債は国内での投資の試算の基本となる

とは言ってもスペインやアルゼンチンのように債務不履行を繰り返した歴史を持つ国もあるわけだがw

企業への投資も国債の利回りと比較されるだから企業の調達金利が下がる利下げが景気対策になるわけだ


で、企業の収益はその所在地の国の経済成長に比例することがよく知られている

私が言いたいのは

「企業の成長は市場の大きさに依存する」ということだ



そして

「企業は市場の大きさいっぱいまで成長すると成長がほとんど止まる」

ということを考えて欲しい

例えば女性用の生理用品はどうだろう?

ソフィーやエリスなどが日本では売られているが、潜在的な需要について考えてみると、日本国民全体の中のいくつかの条件に該当する顧客グループ以外は買わない

ソフィーやエリスについて考えてみよう

「女性」「生理がある」

これが当てはまる人だけが生理用品を購入する

だから日本人全体からまず半分の男性を外し次に老女と生理前の児童を外せば顧客グループがわかる

日本製紙王子製紙大王製紙などの衛生用品を製造している企業は「生理がある女性のグループ」のシェアを争っているわけだ

なら次はカミソリについて考えてみよう

髭剃り

カミソリは男性が主に使う「主に」と書いたのは女性も腕や脚の毛を剃る為に使うので、完全に0とは言えないからだ

だから髭剃りを買う人のグループは

「体毛を剃りたい人」「電動嗜好」「手動嗜好」

に当てはまる人たちが当てはまる人たちだ

電動シェーバーは手軽だがカミソリほど深ぞりできないだから電動シェーバーを拒む人たちがいる

体毛を剃る為に作られた女性用のカミソリは刃の周りに石鹸がつけられているものもある

フィリップス、貝印、ブラウン、パナソニック、シック、フェザーなどはこの「体毛を剃りたい」市場で争っている

ここで生理用品とカミソリをあげたのはわかりやすいからだ、生理用品は女性しか(痔になった男性は買うが)使わない
カミソリもユーザーが限定されている


さあここでだ、

ある商品サービスの国内市場が完全に開拓されたら商品サービスを提供する企業の成長はどうなるだろう?



当然止まる

商品サービスの提供は需要の総量より大きくならないからだ

だから〇〇という事業で成功した企業が市場の総需要を開拓し尽くした後隣接する市場や新規事業に参入することはネガティヴな報せと言うことを忘れないで欲しい

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総需要が全て開拓されるとあとはその市場の成長率は人口増加に依存するのだ



前述の生理用品で考えてみよう

日本全国の全員にタンポンやナプキンを売る体制を構築した後もはや日本には生理用品の
フロンティアはない

そうなると後は女性人口増加だけが売上成長の燃料になるのだ
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他の市場でも総需要の開拓が完了した業種がいくつか存在する

回転寿司

回転寿司は現在飽和状態だ

だから回転寿司の運営企業は新たな道を模索している

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スシローはラーメンに力を入れている
ワンタンメンとかまぐろ醤油ラーメンとか美味そうだ
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一方くら寿司はラーメン麺抜きなるメニューを販売しているw
麺抜きじゃあスープだと思うんだけどw
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くら寿司は麺入りのラーメンもちゃんと売っている
そしてカレーも

寿司屋でカレーなんて邪道だろと思うが、寿司屋も生き残りをかけて大変なのだ

こう言う迷走した商品サービスが出るのが市場の飽和状態の段階の市場だ
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さらに担々麺にカレーうどん牛丼にW温玉牛丼w迷走しすぎいい

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さらにトドメはコーヒーw

もはや自分が何屋なのか見失いすぎている

回転寿司業界飽和しすぎいい

そうだ、俺たちにはあの古参チェーンがいた、店の地下でUMAを虐待して寿司を作らせているあのチェーンだ


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かっぱ寿司よお前もかああああ

ラーメン美味いけど寿司屋で食うかね?



とはいえこれが飽和状態の市場の特長なのだ

これは製造業飲食サービスだけでなく色々な市場でおこるのだ

このように迷走しすぎ始めた市場の収益力は低下する

なぜなら新しい事業の模索、商品の迷走はこれまで急成長できた市場が飽和状態になったサインで「パーティーは終わり」ということを意味するからだ

だから飽和状態の企業は投資する価値はない

しかし市場の飽和状態を乗り越える方法はある



それが海外市場への参入だ

製品やサービスが「汎用性」があるとこれは成り立つ

例えば中京地域の(豆味噌)赤味噌は汎用性がない

九州では麦味噌だし関東は米味噌だ

だから市場の拡張性はほとんど無いこれは九州地方でつけて味噌かけて味噌が売れていないことからもわかる

一方ハンバーガーは汎用性がある

手づかみで食べられ、店内でも買ってきて職場でも自宅でも公園でも食べられる
だから市場の拡張性がある

マクドナルド、バーガーキングは世界に店舗を広げておりエジプトにも北京にもロンドンにもモスクワにもニューヨークにもある

だから汎用性のある商品サービスを扱い拡張性のある商売は市場の飽和状態の悪影響を受けにくい